【光本勇介】ベンチャー企業を起こすときの基礎知識
ベンチャー企業を起こす場合には、様々な知識が必要になりますが、その中でも重要になってくるのはやはり、どのような業種で仕事をするかです。
ベンチャー企業はパソコン関係の仕事が多いですが、これを立ち上げる場合果たしてどのような個性があるのかをよく理解しておかなければいけません。
会社を立ち上げてみたものの、自分の会社の個性がわからないといったケースがあるかもしれません。
そうすると、最終的に自分の会社を立ち上げたとしてもうまくお客さんがつかない可能性があります。
少なくとも現在の段階では、方向性を明確に見定め、ライバルなどがいるかをよく確認しておきましょう。
当然ライバルがいるはずですが、それが大手のところだとニッチ戦略と呼ばれるものを組んで行かなければいけません。
もちろん大抵の場合、ニッチ戦略になるわけですが、これがどの程度効果的になるかは実際にやってみないとわからないでしょう。
それ故、立ち上げ準備だけでなく、実際に立ち上げるまでしっかりと考えを巡らすことが重要になります。
ピックアップ
光本勇介氏のプロフィールや実績、著書他、株式会社バンクや現金化アプリ「CASH」についてもご紹介。
方向性を定めた上でお金を集め月末だけでも行ってみる
では、具体的にどのようなことをしたら良いかと言えば、方向性を定めた上でお金を集め月末だけでも行ってみることです。
月末だけでも行うことにより、なんだかの良い結果が出るかもしれません。
月末と言えば、1ヵ月の終わりごろになりますが、それだけで足りない場合は毎週末利用してみましょう。
例えば、サラリーマンをやっている場合には週休2日制のケースが多いですが、もし休みが1日しかない場合はかなり苦しい状態になります。
1週間に1回しか立ち上げることができないとすれば、それだけで十分な仕事量を取れるとは言えません。
かといって、いきなり独立をするのはかなり困難な話です。
いきなり独立をしたところで、結局うまくいかなくなる事は目に見えています。
それならば、独立をするにしても少しずつ拡大していく方が良いかもしれません。
自宅で仕事をしてみる
拡大する場合にはいくつかのポイントがありますが、例えば会社を立ち上げるにしてもいきなり事務所を借りるのではなく、どこか場所を借りることが必要になります。
場所を借りることが難しい場合には、ワンルームマンション等でも良いですが、それでも厳しいケースがあるかもしれません。
それでも厳しいケースに関しては、はっきりと言えば自宅で仕事をしてみるのも1つの方法になります。
自宅で仕事をする場合には、なかなか思うように結果が出ないこともあるかもしれません。
しかしながら、集中できる環境は大事である一方で、いきなり大事なお金を事務所に使うわけにはいかないでしょう。
例えば、テナントを借りる場合であってもその利用料金はそれほど安くはありません。
少なくとも、料金自体は非常に高くなっているケースがありますので、その点をよく理解しておくことが必要になります。
どれぐらいのお金が集まったらテナントを借りたら良いか
ではどれぐらいのお金が集まったらテナントを借りたら良いかと言えば、毎月借りても余裕資金が出る位が良いかもしれないです。
ある程度余裕資金と言えるためには、それなりの気持ち的な余裕が必要ですが、この場合においてはまず少しずつ気持ちを整えていくことが重要になります。
気持ちを整えた上で、本当に余裕が出てきたと感じる場合に初めて踏み出すことが重要になるわけです。
後は、人を雇うかどうか考えなければいけませんが、無理して雇う必要はありません。
最初のうちは自分1人で行うか、配偶者がいれば配偶者等に手伝ってもらうのもまた良いことかもしれないです。
配偶者は、自分の手伝いをしてくれる一方で、子育てなどをしなければいけないかもしれません。
あまり頼りすぎないようにしましょう。
3年間ぐらいはじっと耐えた方が良い
その辺で依存する意識が出てしまうと、経営者としてあまりふさわしくないといえます。
ただ、経営者といっても全く誰にも依存しないわけではなく、やはり自分の右腕になってくれる人や、信頼できる部下などが重要であり、ワンマン経営にならないように配慮することも大事かもしれません。
ただそこまで話が行く前に、果たして自分が立ち上げた会社自体がほんとにうまくいくかといった問題があります。
少なくとも石の上に3年ではありませんが、3年間ぐらいはじっと耐えた方が良いです。
3年位の時間をかけながら、じっくりと会社経営の礎を築くことで、結果的にうまくいく可能性もあるかもしれません。
そして、最終的には従業員等がとっても良いですが、自分たちで絶対に仕事が回らない状態になったらそこまでいきましょう。
ただその前の段階で会社を辞めた方が良いといえます。
はっきりって従業員を雇わなければいけない状況と言うのは、すでに会社員として働いている場合ではありません。
まとめ
このように考えれば、おおよその手順が分かってくるはずです。
会社員を辞めるのは勇気が要ることかもしれませんが、安定収入を得ることができれば、会社を辞めても当然構いませんので、まずは安定収入を得るまで諦めずに頑張ってみることです。
最終更新日 2025年6月11日 by swissbug
